FANG+に全力投資した理由と資金の作り方|40代夫婦の実体験

投資

40代夫婦で、6歳・3歳・1歳の子どもを育てています。教育費や老後資金への不安を感じながら、現実的に続けられる投資方法を模索してきました。

この記事では、
私たちがFANG+投資を選んだ理由と、
投資資金をどのように捻出しているのかを、実体験ベースで紹介します。

※ 本記事は特定の金融商品を推奨するものではありません。


1. 投資を始めたきっかけ|40代で見えた現実

40代になり、年収は少しずつ増えてきました。
しかしその一方で、

  • 税金・社会保険料の増加
  • 子ども3人分の教育費
  • 住宅ローン
  • 老後資金

を整理していくと、
**「このままでは将来の選択肢が限られる」**という現実が見えてきました。

特に、末っ子が大学を卒業する頃には、

  • 教育費のピーク
  • 老後資金準備の本格化

が重なり、資金不足になる可能性が高いと判明。

この危機感が、
「貯めるだけでは足りない。お金にも働いてもらう必要がある」
と考えるようになったきっかけです。


2. 投資先を決めるまでのステップ

① まずは「株式投資に慣れる」ことを優先

最初から個別株に手を出すのは怖かったため、
投資の第一歩は VTI(米国株式全体ETF) でした。

  • 約4,000銘柄に自動分散
  • 米国市場全体の成長を取り込める
  • 値動きが比較的穏やか

最初は一括で2万円ほど購入し、
値動きを見ながら「投資に慣れる」期間を過ごしました。


② 次に「40代に合うリスク・リターン」を考える

投資に慣れてくると、
「もう少し成長性も取り込みたい」と考えるように。

40代は、

  • 運用期間はまだ10年以上ある
  • ただし、大きな失敗は避けたい

そんなバランスが求められる年代です。

そこで候補に挙がったのが FANG+ でした。


3. FANG+を選んだ理由

世界の成長企業10社に均等投資

FANG+は、以下のような世界的企業10社に均等投資する指数です。

  • Apple
  • Microsoft
  • Amazon
  • Alphabet(Google)
  • Meta
  • Netflix
  • NVIDIA
  • Broadcom
  • ServiceNow
  • CrowdStrike

日常生活で使っている企業が多く、
**「事業内容が理解しやすい」**のも安心材料でした。


自動で銘柄入れ替え → 個別株リスクを軽減

成長が鈍化した企業は指数から外れるため、

  • 個別株のような一点集中リスクを避けられる
  • 「時代遅れになるリスク」を減らせる

という点も、40代の私たちには合っていました。

※ なお、我が家はFANG+だけに全資産を集中しているわけではなく、
 他の投資商品と組み合わせて分散しています。


4. わが家の投資資金の作り方(実例)

① 固定費・光熱費の見直し

  • 電力会社の切り替え
  • プランの最適化
  • サブスク整理

毎月1〜2万円の余力を確保。


② ボーナス・臨時収入は「一部だけ」投資へ

生活費に必要な分を除き、
ボーナス時に 5〜15万円ほど追加投資 することもあります。


③ 車の乗り換えで生まれる差額を活用

2〜3年で乗り換えることで、

売却額 − ローン残債 = 差額

が生まれるケースがあります。

  • アルファード:2年以内に約40万円
  • ヴェゼル:3年以内に約100万円

この差額の一部を、
生活費と投資に回しています。


④ 日常の工夫でコツコツ積み上げ

  • 食費の計画買い
  • ふるさと納税
  • dポイント活用
  • クレジットカードの使い分け

年間12〜36万円分の投資資金に。


5. FANG+が向いていない方

以下に当てはまる方には、FANG+は合わない可能性があります。

  • 値動きが大きいと不安になる
  • 短期間で結果を求めてしまう
  • 元本割れを一切許容できない

FANG+は成長性が高い反面、
下落時の振れ幅も大きい指数です。

10年以上の長期目線で続けられる方に向いた投資だと考えています。


6. まとめ

  • 教育費・老後資金への不安が投資のきっかけ
  • 最初はVTIで慣れ、次にFANG+で成長を狙う
  • 投資資金は「固定費見直し × ボーナス × 車の差額」で確保
  • 無理なく続けられる仕組み作りが最重要

FANG+は、
**40代からでも十分に“間に合う可能性がある投資”**だと感じています。

次回は、
「FANG+投資デビュー直後の暴落と、そのときのリアルな心境」
について書く予定です。


■ 免責事項

本記事は情報提供を目的としたものであり、
特定の金融商品の購入・売却を推奨するものではありません。
投資判断はご自身の責任でお願いいたします。




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